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セクハラ、アカハラ十数人…成蹊大教授を懲戒免(読売新聞)

 成蹊大学(東京都武蔵野市)は24日、約3年にわたって女子学生ら十数人にセクシュアルハラスメント(性的嫌がらせ)などを繰り返していたとして、同大理工学部の50歳代の男性教授を懲戒免職にしたと発表した。

 処分は23日付。

 同大によると、男性教授は少なくとも2007年1月以降、日常的に女子学生や同僚の女性の体を服の上から触れるなどしていたほか、長時間にわたって学生をどなり続けるなど、指導の範囲を超えた行為を繰り返していた。

 同大は昨年12月、学生からの申し出を受けて調査を開始。教授は大筋で事実関係を認めているという。

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<枝野担当相>フリー記者に会見開放へ(毎日新聞)

 枝野幸男行政刷新担当相は26日の記者会見で、フリーランスの記者にも開放した記者会見を、3月から原則週1回開くと表明した。記者会見は枝野氏の主催で、日本新聞協会や日本外国特派員協会会員などの記者のほか、各メディアに一定程度の記事を提供したフリーの記者が参加できるようにするという。

 鳩山内閣では、岡田克也外相や原口一博総務相が記者会見をオープンにしている。亀井静香金融・郵政担当相は昨年10月以降、金融庁記者クラブの記者会見後に、雑誌やフリーの記者らを対象に会見を行っている。民主党の小沢一郎幹事長もフリー記者の出席を認めており、記者会見開放の動きが広がっている。【影山哲也】

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 東京都杉並区の雑居ビルに入居する居酒屋で昨年11月、4人が死亡した火災を受け、東京消防庁は19日、同様のビルに対する緊急検査の結果を公表した。検査したビル全体の93.6%に当たる2529棟で、消防法などの違反4万2786件を確認したという。
 こうした緊急検査は、2001年に東京・歌舞伎町で44人が死亡した火災を受けて以来という。
 同庁は昨年11月27日から先月末までの間、不特定多数の客が集まる店が入り、直通階段が一つなどの条件に該当する2702棟を検査。違反内容で最も多かったのは消火・避難訓練の未実施で、8432件だった。
 飲食店などの火を使用する5663店のうち、768店で調理室などの清掃が不十分だった。 

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<党首討論>要旨(毎日新聞)

 ◇首相「私腹こやしてない」

 17日に行われた党首討論の主なやり取りは次の通り。

 谷垣氏 昨日、確定申告が始まり、いろんな方の反応が出た。今朝の新聞では「納税がばかばかしい」という反応があった。こういう声は政治の責任で、一番の責任者は鳩山総理自身だ。批判に対し、総理は何と答えるか。

 首相 私の母からの資金提供のことで、納税に対してばかばかしいという気持ちが国民の中に起きてしまっていることは誠に申し訳ない。何度も申し上げているが、天地神明に誓って私自身が知らなかった。大変遅れたが、納税の義務は果たさなければならないという思いで納税した。国民の皆様の税金のおかげで、予算を組ませていただくことができる。今までの政権と新しい政権の違いは、一円たりとも税金の無駄遣いを許さない。ぜひ国民の皆様には、新しい国づくりのために税金をお支払いいただくよう、重ねて申し上げたい。

 谷垣氏 首相には「平成の脱税王」という言い方もある。そういう方が徴税してくれというのは悲喜劇だ。庶民は、首相たちは免れるかもしれないが、自分たちだったら畳までひっくり返して全部持っていくと思っている。単に徴税が嫌だというわけではない。いま国民がうすうす感じていることは、この国に法の支配があるかどうかということだ。首相がきちんと説明責任を果たされるか。責任を取るか。もう一回答えてください。

 首相 知らなかったとはいえ、こんなことで良かったのかという思いは当然ある。納税が漏れていると分かり、さかのぼって納税するのが許されるのも法律だ。それにのっとって、02年にさかのぼって支払った。首相だから許されるなんて、当然ある話ではない。特別扱いがなされるはずはない。国民の皆様にもぜひ、汗を流していただいて、税金を支払っていただき、新しい国づくりに協力を願いたい。

 谷垣氏 首相の「新しい国づくりに協力をいただきたい」という言葉が白々しく響く。首相は以前「秘書の責任は議員の責任だ」と言った。この点を今どう考えるか。

 首相 かつて私が申したことは今、撤回する話ではない。言葉の重さは認じているつもりだ。ただ、私の問題に関しては、私腹を肥やしたり不正な蓄財をしているということではないと理解いただきたい。国民の皆様から、政権交代の意味をしっかり認じろという思いがある。身を粉にして、その責めを果たす新しい政治をおこすために全力を尽くすことも責任の一つの取り方だ。

 ◇谷垣氏「出張尋問も検討」

 谷垣氏 責任を果たすために、かつての言葉は自分には適用しないとおっしゃったわけですね。自分に適用しないなら、3人の秘書が逮捕された小沢(一郎)幹事長について責任を取れということは言わないのか。

 首相 当然、小沢幹事長は責任を痛切に感じている。いま大事なことは、それぞれの政治家として、なぜ起訴されたのか、その理由をしっかり国民に説明することでないか。そのことを果たすことで、私は小沢幹事長の責任をただすことになると思う。私は今、小沢幹事長にそのようなことを申し上げるつもりはない。

 谷垣氏 (首相の母から首相への金が)贈与なのかどうかのカギを握っているのは(首相の)母だ。(母に首相から)ぜひ聞いてほしい。

 首相 母にも、(元秘書の)勝場(啓二氏)にも、私にも弁護士がいる。本人同士が話をするより、弁護士同士で、中立の立場で調べられていくのが、正しい。最終的には国税庁が判断する話だ。贈与とみなすという判断がなされて、それに基づいて申告して納税した。

 谷垣氏 母に聞くというようなことを、お年寄りだから、避けたいと思い首相みずからお聞きくださいと助け舟を出したつもりで言った。首相がしないなら、出張尋問も検討しないとならない。小沢幹事長が国会に出てこられてしっかり説明されるということは首相が主導するか。

 首相 小沢幹事長と私が話しても結構だ。最終的に、国会で判断して決めていただくことだ。私の方からそのことを進言することは十分にあるかと思っている。

 谷垣氏 民主党の小林千代美議員の陣営の労働組合幹部の判決が出た。日教組の下部組織である、北海道の教職員組合から小林陣営に1600万円もの裏の選挙資金が渡っていたという報道もある。民主党として労働組合に指示を徹底させる気持ちはあるか。

 首相 企業・団体献金を政党も含めて、すべて全面的に禁止しなければならない。いまこそ実現が必要な時がきたのではないか。ぜひ、自民党の谷垣総裁にも企業・団体献金の禁止に向けてご努力をお願いしたい。

 ◇首相「消費税議論早すぎ」

 谷垣氏 やや問題をすり替えている。労組の政治資金について収支報告書等の制度を設けて政治資金の透明性を図るべきだと思うがどう考えるか。

 首相 議論して結論を見いだしていくべきテーマだ。

 谷垣氏 自民党としては予算採決の前提として、首相の勝場元秘書、六幸商会の小野寺(重穂)社長、鳩山会館の川手正一郎氏、関係者の証人喚問を求めたい。それから小沢幹事長も本人が早急に証人喚問に応じてもらいたい。

 予算は五つの問題点がある。財政の中期展望が見当たらない。恒久施策に対応する恒久財源が用意されていない。デフレ宣言をされたが具体策がない。予算に成長戦略が反映されていない。暫定税率等を含めて数々のマニフェスト違反がある。消費税(増税)は4年間やらないというのは今も基本的な考えはそうか。

 首相 企業・団体献金の禁止に対して、谷垣総裁から答えがなかったのは残念だが、前向きにご検討いただきたい。徹底的に無駄遣いをなくす、それが中途半端な中で、消費税の議論に入りこむと、スリムな筋肉質な体形になかなかならない予算にとどまってしまう可能性がある。消費税の議論というものは早すぎる。私が政権を担うべき4年間は消費税の増税はしないということを申し上げてきた。そこのところを変えるつもりは毛頭ない。

 谷垣氏 なかなか大変な決意を言ったと思う。どういう形でこの4年間、財政運営をし、見通しを立てようとしているのか、しっかりと数値目標を入れて作るべきではないか。

 首相 中期財政のフレームを6月ごろに出すつもりだ。財政運営の戦略も併せて出すつもりだ。定性的な議論だけでお茶を濁すということであってはならない。

 ◇山口氏「納税者に怒り」

 谷垣氏 マニフェストの基本構造は14年までに16.8兆財源がいると。それを無駄を省くことによって見つける。ところが初年度の7.1兆も見つけることは難しかった。暫定税率等は約束の通りできなかった。無駄を省くだけで目標が達成できると考えているのか。子ども手当も満額は無理ではないかとか、消費税の議論も必要だという議論が閣内でも聞こえてくる。マニフェストの基本構造に対する疑念が政府の中でも出てきている。

 首相 政権を取って、マニフェスト通りにやろうとやってきた政権がどこにあったか。基本的にマニフェストに従って予算を作り上げる努力をする。コンクリートから人へという思いを極力大事にしていく政権だということを理解していただきたい。さらなる歳出削減の努力をし、実現していく決意だ。

 山口氏 税務署に赴き自分で確定申告を済ませた。これまでに確定申告書を自分で作成して提出したことがあるか。

 首相 資産管理会社と税理士が報告に来て私が確認をしているという手続きを取っている。税務署に並んで行ったことはない。

 山口氏 母親から12億6000万円ものお金を渡されながら、長年それを納税してこなかった。納税者は怒ってる。税務署の窓口にはたくさんの苦情が押し寄せている。徴税行政の最高責任者として、国民に示しがつかないのではないか。

 首相 母からの資金提供はまったく知らなかった。大変、遅まきだったが、納税をした。これからは納税の義務を率先して果たしていくことを誓う。国民の税金を無駄にしない新しい政治を作り上げたいと思っているので、公明党にもご協力を願いたい。

 山口氏 次から次へと民主党の政治とカネにまつわる不祥事が起きている。国民はがっかりしうんざりしている。公明党は政治家の監督責任を強化し、企業・団体献金を禁止する政治資金規正法改正案を出している。与野党協議機関に参加する回答をもらいたい。

 首相 民主党としても与野党の協議機関の設置に賛成をしたい。大いに各党で協議を進めよう。

 山口氏 首相は自身の問題について、秘書がやったから知らなかったといって政治責任を取っていない。秘書に虚偽記載をやらせないように、政治家が自ら監督責任を取る制度に改める必要がある。われわれの政治資金規正法改正案に賛成するか。

 首相 秘書は私がいるからやったわけで、その責任はある。ぜひ成案を得るように民主党としても努力をしていきたい。

 山口氏 日米関係は安全保障のみならず、経済、政治、文化に及ぶ重要な2国間関係だ。普天間飛行場の移設問題が迷走している。インド洋の補給支援は中止してしまった。今、良好な関係とは言えない。

 首相 普天間問題を解決する強い意志を持っている。必ず5月までに結論を出し、日米関係が盤石になると信頼をしてもらいたい。

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<小児がん>健康な人も加入可能に 経験者の共済保険(毎日新聞)

 小児がん患者の親や医療関係者でつくる市民団体「ハートリンク」(新潟市、浅見恵子理事長)は、小児がんを克服した人の医療保障を担う共済事業の加入条件を広げ、一般の人も加入できるようにした。加入者増で掛け金が増えれば、小児がん経験者の生活支援などを充実させられるといい、加入を呼びかけている。

 15歳以下の子どもがかかる小児がんは、現在では7〜8割が治り、元患者は全国で5万〜10万人(推定)に上る。しかし彼らが加入できる医療保険はほとんどない。ハートリンクは05年、会員の元患者が医療保障を受けられる「ハートリンク共済」を始めた。

 元患者対象の「本人プラン」と、その家族が入る「家族プラン」の2本立てで、加入者が病気やけがで入院した場合や死亡時に共済金が支払われる。加入者は約300人。従来、本人プランの保障を家族プランの掛け金で補ってきたが、家族プランへの加入条件を改正、家族以外の健康な会員にも広げた。

 小児がん経験者は、がん克服後も別のがんを患ったり、合併症が遅れて表れるなど、健康な人よりリスクが高い。加入者が増えることで、元患者の保障を充実させ、現在は加入できない服薬中の元患者も対象にできるという。

 長女の闘病を通してハートリンクにかかわり、私費1000万円を投じて共済制度設立に動いた林三枝事務局長は「小児がん経験者は体力不足から就職が難しいなどさまざまな社会的困難がある。掛け金を活用して元患者の働く場も増やしたい」と話す。問い合わせは事務局(025・285・8534)。【下桐実雅子】

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 神戸市は18日、市立王子動物園(灘区)のゴリラ舎に、水を霧状にして吹き付けるミスト発生器を取り付けると発表した。人気者のニシローランドゴリラ2頭の熱中症対策。

 オスのヤマトとメスのサクラは共に33歳。人間なら60〜70歳の夫婦。コンクリート壁に囲まれた飼育場は夏は35度にもなり、岩陰などに隠れて人前に出てこないことが多い。

 来年度予算案で1100万円を計上。温度を約5度下げるといい、元気に動く姿で多くの来園者が集まると市は期待する。ゴリラの夫婦には「水入らず」とはいかなさそう。【重石岳史】

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 民主党の小林千代美衆院議員(道5区)の陣営が北海道教職員組合(北教組)から1600万円の献金を受けたとされる政治資金規正法違反事件で、陣営の会計担当者が普段使っていない口座に資金を入金していたことが17日、分かった。毎日新聞の取材に対し担当者は「表に出していいかどうか分からず、収支報告書に計上しなかった」と説明。札幌地検は陣営が違法な献金と認識し、“裏口座”で処理しようとしたとみて捜査している。

 小林陣営の会計担当の男性によると、陣営は衆院解散の動きが出ていた08年9月、江別市に事務所を開設した。しかし、衆院は解散されず、間もなく事務所運営の資金繰りが厳しくなったため、同年末、北教組の住友肇委員長(当時)に資金提供を依頼。住友委員長から「準備ができた」と連絡を受け、札幌市中央区の北教組事務所で現金400万円を受け取った。

 男性は翌09年2、5、7月にもそれぞれ400万円ずつ受け取ったが、住友委員長は同年6月に急死したため、7月の資金提供は長田秀樹委員長代理から、事務所で現金を手渡す形で行われたという。

 男性は受け取った資金を民主党道5区支部や小林氏の資金管理団体の口座には入れず、普段使っていない口座に入金し、政治資金収支報告書にも記載しなかった。政治資金規正法は企業・労組などから政治家個人への献金を禁じている。男性は「記載しなきゃいけないことは分かっていた」と違法性の認識があったことを認めた。札幌地検にも同様の説明をしたという。

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大阪・梅田で停電、エレベーターの客ら一時閉じこめ(読売新聞)

 11日午後9時25分頃、大阪・梅田のJR大阪駅周辺で停電があった。

 関西電力大阪北支店によると、大部分は間もなく復旧したが、大丸梅田店やホテルグランヴィア大阪などが入居する商業ビル「アクティ大阪」(27階建て)では一部で最大約1時間40分にわたって停電が続き、エレベーターに客や従業員約15人が一時閉じこめられるなどした。

 このほか、大阪駅前第1ビルでも約10分間、停電したという。

 同支店は、新曽根崎変電所(大阪市北区)で急に電圧が下がったのが原因とみて詳しく調べている。

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 性同一性障害のため戸籍を性別変更した夫婦が人工授精でもうけた子が非嫡出子と判断されている問題で、戸籍変更した兵庫県宍粟市の自営業の男性(27)が15日、千葉景子法相に面会し、生まれた子を嫡出子として認めるよう求めた。

 男性は面会後に会見し、「国から男として認められ、妻が頑張って息子を産んでくれたのに、なぜ父親になれないのか」と訴えた。男性の弁護士は「非配偶者間人工授精による出産は、夫と子の血縁関係がなくても妻の子は夫の嫡出子になるとの学説が多い。性別変更したことは、嫡出子と認めない理由にならない」と話した。

 男性は実弟から精子の提供を受け、妻が昨年11月に男児を出産したが、市から非嫡出子として届け出るよう指示された。法務省は「生物学的に出産は不可能」と判断するが、千葉法相は問題発覚後、「早急に改善に取り組みたい」と述べ、家族の救済を検討する方針を明らかにしている。【石川淳一】

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 宮城県石巻市の南部かつみさん(46)方で2人が刺殺された事件で、次女(18)の友人で死亡した大森実可子さん(18)=市立石巻女子商高3年=の葬儀が14日、同市内の斎場で営まれた。事件前日の9日夜、次女の元交際相手で解体工の少年(18)=未成年者略取、監禁容疑で逮捕=は南部さん方に押しかけ、家族に暴力をふるったことが分かっている。県警は、大森さんは連絡を受けて南部さん方に泊まり、翌朝起きた事件に巻き込まれたとみている。

 大森さんの両親の知人らによると、大森さんは9日夜、「(友人の次女が)心配だから」と話し、父親が運転する車で約1.5キロ離れた南部さん方に向かったという。父親は1年の大半を海の上で過ごす遠洋漁業に従事しているが、この日はたまたま家にいたらしい。娘との最後の短い時間を過ごした父親は、弔問客にあいさつできぬほど憔悴(しょうすい)していたという。

 葬儀の参列者はみな、「友達や後輩、小さい子を思いやる優しい実可子さん」をしのんだ。後輩は「おおらかな人だった」と涙を浮かべ、大森さんの兄の友人(24)によると次女と仲良しで「2人はお互いの家を泊まり合っていた。あの日は心配して泊まりに行ったんだと思う」と漏らした。

 また、家族ぐるみの付き合いがある夫婦は、火葬前に対面し「生きているように、きれいな顔をしていました」と寂しそうに話した。【垂水友里香、須藤唯哉】

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